トップページ サステナビリティ 社会
ワーク・ライフ・バランス

ワーク・ライフ・バランス

東京精密グループでは、全ての従業員が仕事と生活を両立しながら活躍できる制度を充実させています。
多様で柔軟な働き方を推進することで、生産性向上とワーク・ライフ・バランスを実現し、誰もが働きやすい職場環境を目指しています。

目標

① 男性の育児休業取得率を50%以上とする
② フルタイム労働者の平均所定外労働時間を25時間未満とする
③ 年次有給休暇 年5日取得率 100%

有給休暇付与日数が年10日以上ある従業員が対象
特別有給休暇など年次有給休暇以外の休暇は含まれません。


従業員が仕事と子育てを両立でき、すべての従業員がその能力を十分に発揮できる職場環境を実現するため、「次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画」(2025~2026年度)を策定いたしました。
目標の達成に向けて、今後もさまざまな取り組みを進めてまいります。

関連データ

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
年次有給休暇取得率(%) 65.9 69.8 76.7 72.3 71.9
年次有給休暇年5日取得率(%) 100 100 100 100 100
リフレッシュ休暇取得者数(名) 6 14 34 22 33

育児休業取得率(%)

(取得/対象者数)

女性 100(2/2) 対象者なし 100(2/2)

100(1/1)

100(3/3)

男性 9.4(3/32) 19.2(5/26) 38.5(10/26)

57.1(16/28)

54.2(13/24)

復職率 100 100 100 100 100
子の看護休暇取得者数(名) 4 7 11 16 18
介護休業取得者数(名) 1 0 0 0 0
介護休暇取得者数(名) 1 4 9 12 15

対象範囲:(株)東京精密単体(正社員)

主な支援制度

主な支援制度
項目 概要
育児休業
 
最長で子が3歳に達するまで延長することが可能

 

 
2歳までの休業期間は賃金の20%を支給
子の看護休暇
 
中学校卒業までの子1人につき1年間に5日限度として取得が可能
育児短縮勤務
 
中学校入学までの子を養育する従業員は、1日3時間を限度として所定労働時間の短縮が可能
介護休業
 
介護対象者1人につき3回まで、通算して1年間を限度として休業可能

 

 
休業期間は賃金の20%を支給
介護休暇
 
介護対象者1人につき1年間に5日、2人以上の場合は10日を限度として取得が可能
介護短縮勤務
 
家族を介護する従業員は、1日3時間を限度として所定労働時間の短縮が可能
定時退社日
 
毎週水曜日と年2回の賞与支給日を定時退社日とする
長期休暇
 
毎年度、連続5日の休暇制度(会社休日2日+年次有給休暇3日)
リフレッシュ休暇
 
50歳以上で勤続10年に達した従業員は、連続10日の休暇を取得することが可能(休暇に加え、旅行券もしくは現金支給)
時間単位年休
 
午前・午後の半日に分割して休暇を取得できることに加え、1時間単位で休暇を取得することが可能

福利厚生

当社は、充実した福利厚生制度を提供することで、従業員のワーク・ライフ・バランス実現を支援しています。
レジャー、グルメ、各種割引サービスなど、従業員が気軽にサービスを利用することができます。

福利厚生制度一覧

財形貯蓄、社員持株会、社員食堂*(八王子・飯能・土浦)、総合福利厚生制度*(ベネフィット・ステーション)、共済会、永年勤続表彰、部活動*

* 正社員以外も参加・利用可能な制度




各課題への取り組み

トップページ サステナビリティ 社会
ワーク・ライフ・バランス